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2020/12/08

どちらがお得?住宅購入と賃貸のメリットとデメリット

結婚を機に戸建て・マンションを購入すべきか、または賃貸にするかお悩みの方は多いでしょう。

住宅の購入と賃貸はどちらがお得かというテーマはよく話題になるトピックです。

購入と賃貸はどちらもメリット・デメリットがあり、一概にはどちらがお得だと断言はできません。

それぞれの特徴を抑えて、自分のライフプランに合った方を選ぶことが大切です。

今回は、住宅の購入と賃貸のメリット・デメリットを見ていきましょう。

不動産を購入するメリット

戸建て・マンションを購入する最大のメリットはマイホームを手に入れる安心感を得られること。

賃貸はいつまでも借り物ですが、マイホームならばライフプランに合わせて、内装に自由に変更できます。

子供の成長に合わせて間取りも自由に変更でき、リフォームすることもできるのがメリット。

住宅ローンを支払った後は自分の資産となるため、定年退職した後の老後も安心です。

定年後は年金受給されるまでの約5年間は無収入となりますが、住むところに困ることはないです。

不動産の価値が上がれば、貯蓄によって純資産が増えていくのが嬉しいポイント。

万が一、世帯主に何かあっても、住宅ローンの支払いは団体信用生命保険の加入で補償されます。

不動産を購入するデメリット

不動産を購入するメリットは、資産価値が下がってしまう可能性があることです。

住宅の建物部分は年数と共に資産価値が下がるので家を売却しても、ローンを完済できなくなります。

住宅の価値が将来的に上がるか下がるかは判断が難しいところです。

一般的には、駅から近く、交通の便が良いことや生活環境が良いことなどが挙げられます。

また、不動産の購入には多額の費用が必要になることもデメリットの一つです。

一度住宅を購入すると、家族構成やライフスタイルの変化によって簡単に住み替えできません。

長期にわたる住宅ローンは教育資金なども重なると家計も厳しくなり、老後資金が苦しくなることもあります。

不動産を賃貸するメリット

マイホームを購入せずに、ずっと賃貸を選ぶとどんなメリットがあるでしょうか。

賃貸住宅の最大のメリットはお子様の成長やライフプランに合わせて、自由に住み替えができること。

お子様が増えて、もっと広い家に引越したり、近所付き合いで何かあっても気軽に引越しできます。

賃貸ならば、最新の設備の物件に住むこともでき、ライフスタイルに合った広さを選べるのもメリット。

住宅ローンによる破綻のリスクがなく、固定資産税を払う必要もありません。

不動産を賃貸するデメリット

マイホームを持たずに、一生賃貸にする場合は老後も家賃を払い続ける不安が残ります。

定年退職した後も、老後は収入がなくなっても家賃を払う必要があるため、貯金をすることが大切です。

また、賃貸マンション・アパートの場合は、借り物ですから、改築や壁に穴を開けたり、リフォームはできません。

賃貸用は分譲マンションよりも住み替えを前提に作られています。

そのため、防音性が低い物件が多いのもデメリットといえます。

一生賃貸を選ぶ場合は、部屋の広さや設備など、妥協する部分があるのは避けられません。

入念な資金計画を立ててから決めよう

毎月の住居にかける費用は、月収の25%以内が理想だと言われています。

家賃が月収の25%以内の場合は、住宅ローンの支払いをするよりも余裕のある生活ができるでしょう。

現役で働いている時は月々の家賃や教育費も問題なく支払い能力があっても、年金生活を迎えた時はどうでしょうか。

年齢が上がるにつれて、医療費や保険料なども上がる傾向にあるので出費は多くなります。

一生賃貸を選ぶ場合は、老後に家賃が払えなくなるリスク対策のために貯蓄が必要です。

住宅ローンは支払いが終わると楽になりますが、賃貸の場合は、資金計画を入念にしましょう。

一生賃貸派の場合は、家賃の安い物件に住み続けて、老後のために堅実な貯蓄をすると安心です。

マイホームの購入は頭金や住宅ローンなど、初めは大変ですが、老後は安定する傾向にあります。

ただし、住宅ローンの種類や期間によっては、教育費と重なり、家計を圧迫する可能性もあるのです。

毎月の収入から貯金がどの程度貯められるか計算しながら、不動産購入・賃貸を決めることをおすすめします。

まとめ

今回は、戸建て・マンションを購入する、賃貸にするメリット・デメリットをご紹介しました。

マイホームを買うのか、一生賃貸派で行くかは人によって意見が分かれます。

また、ライフスタイルによっても選択肢は変わりますので、一概にお得さを比較することは困難です。

いずれにしても、自身の家族構成や年収、将来の年収が増えるか減るか、によって判断が変わります。

お悩みの方は、ファイナンシャルプランナーに相談してみるのも良いでしょう。

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