価値のある土地を探し求めていたら、「隣地購入」にたどり着いたというケースは多いです。

多少価格が高くても、隣地を購入すれば所有する面積も増えるので、様々な用途で有効活用できるというわけです。

ただし、「隣地購入」にはメリットだけでなくデメリット・注意点もあります。この記事では「隣地購入」を購入するまでの手続きについても一緒にご紹介します。

隣地購入の３つのメリット

結論から申し上げますと、「隣地購入」はメリットが大きいので、多少値段が高くても納得できるのであれば、積極的の購入を検討すべきです。

1) 条件の良い土地になる

土地の評価は形状や位置取りが大きく影響しています。凹凸のある形や形の悪い土地は利用しにくく、通路状の細い部分で道路とつながっている旗竿地と呼ばれる土地もあります。

このような複雑な形をした土地を所有していても、隣地を購入することで、成形された部分が加わり、悪い条件の土地が条件の良い土地に変わるメリットがあります。

隣地を購入して、元の土地と合併させることで土地全体が角地になり、価格が上昇して、資産価値を高めることができる、というわけです。

再建築不可である物件でも、建築基準法を満たした道路に面した隣地を購入して、再建築ができるようになった成功事例もあります。

2) 増築ができる

現在、所有している土地で容積率をめいいっぱい満たしている場合は、それ以上増築することはできませんが、隣地購入すれば利用できる容積率も増え、増築できるのがメリット。

居住用には狭く感じる家を大きく変えてみたり、広くなった部分を利用して貸し出す事業を始めたり、事業用として工場の生産ラインを拡大することも可能です。

広い面積を手に入れば、賃貸アパート・マンションを建てて経営したり、隣地の部分に駐車スペースを作って賃料を収入を得るといったビジネスチャンスも生まれます。

3 ) 相続対策ができる

「隣地購入」をして、所有する土地が広くなり、土地の形が良くなれば、土地の価値が上がります。建物が老朽化しても、土地の条件が良ければより高値で売却できる可能性があります。

また、広い土地を活用して、二世帯住宅に作り替えたり、増築をして子供や孫と一緒に住むことで、相続税の減税対策としても利用されることも多いです。

隣地購入のデメリット

「隣地購入」はメリットが多くおすすめですが、もちろんデメリットと注意点があります。

一般的に「隣地購入」は通常の売買よりも購入価格が高くなりやすいのがデメリットです。しかし、裏を返せば、隣地を購入すれば、資産価値が上がると言い換えることができます。

相場よりも安くなるケースは殆どありませんがありませんが、多少値段が高くても購入する価値があると言えます。

そして、「隣地購入」は隣地の所有者が複数人いる場合、全員から承諾が必要になりますので、スムーズな取引になりにくく、購入するまでに時間がかかる傾向にあります。

交渉しても、そもそも相手方に売る意思がない場合もあり、強引に推し進めると、隣人トラブルに発展してしまいます。

隣地の売買を成功させるには、価格よりもお互いのタイミングの合致した時だと言われています。一般の土地よりも「隣地購入」はスムーズになりにくいと心得た上で、話を進めましょう。

隣地購入までの流れ

ここからは、「隣地購入」を購入するまでの流れをみていきましょう。

ステップ１）隣地の所有者・隣地の現況を調べる

管轄する法務局にて、隣地は誰が所有しているのか、隣地の現況を調べることから始まります。法務局で公図・登記簿謄本を取得すると、地番・家屋番号・隣地の種類・抵当権が分かります。

ステップ２）購入後の活用法を決める

隣地の現況が分かれば、家を建て直したい、増築したいと活用法がイメージできますので、
具体的な案を建築メーカー・工事業者に見積もりを依頼してみましょう。

ステップ３）隣地周辺の相場を調べる

隣地周辺のある程度の相場を調べておく必要があります。高い値段になりがちな「隣地購入」だからこそ、必要以上に支払うことがないように不動産の最新相場を知っておきましょう。

ステップ４）隣地所有者に打診する

隣地の所有者に購入したい旨を伝えて、打診します。活用法を明確に伝えることで、交渉に応じてくれる可能性が高まります。不動産会社に仲介を依頼してもらうことも可能です。

ステップ５）売買契約を結ぶ

所有者からの購入できることになったら、いよいよ売買契約を結びます。不動産会社や弁護士など専門家に依頼すると契約書における金額や解約の違約金、契約不適合責任、登記の取り決め、固定資産税などのトラブルを避けることができます。

まとめ

「隣地購入」は土地活用の幅を広げることができ、不動産価値を高めることができる物件とあって、メリットが大きく、積極的に検討すべきです。

ただし、一般に取引される土地とは異なり、自分と隣人といういわゆるご近所との取引になるので、気まずくならないように交渉したり、気を使う場面も多くなるでしょう。

売買取引も売主と隣人という閉ざされた場所で取り引きすることになるので、契約の際には不動産会社や弁護士など専門家に依頼されると安心です。