夢のマイホームを購入するのはワクワクしますが、同時にお金の心配も多くあります。年収から考えて、住宅購入の予算は総額いくらなのか、また頭金はいくらか気になるところです。

物件選びをする前に、いくらまでの家ならば購入できるのか、購入予算を決めることが先決です。住宅購入は物件価格のほか、諸費用や入居費用も考慮する必要があります。

今回は、年収から考える住宅購入の予算を決める方法、家計に無理ない住宅ローンの支払い、頭金はいくら用意すればよいのか見ていきましょう。

家の購入にかかる費用

家の購入代金と一口に言っても、物件の購入代金の他に、売買手続きにかかる「諸費用」がかかります。工事請負契約に含まれる以外の経費のことで、物件価格の3%～10%が相場です。

【家の購入代金とは別にかかる諸費用】

・売買契約書の印紙代
・不動産会社への仲介手数料
・登記費用
・管理費
・修繕積立金の清算金
・固定資産税・都市計画税
・不動産取得税
・司法書士への報酬など

【住宅ローン借入れにかかる費用】

・ローン契約書の印紙税
・ローン事務手数料
・保証会社に支払う保証料
・団体信用生命保険料
・火災保険料など

上記のように、住宅ローンを組んで住宅を購入すると、様々な諸費用がかかります。例えば、3,000万円の住宅を購入する場合、諸費用を含めると3,090万円から3,300万円になります。

そして、物件を購入したあとも、引越し費用や家具・家電を購入する「入居費用」も考慮する必要があります。

家の購入予算の決め方

住宅の購入予算の決め方
自己資金 ＋ 住宅ローン借入額

家を購入する際に、大きな予算を組めば、理想的な家を建てることができますが、月々の住宅ローンの返済が困難になってしまったら生活にも支障をきたしてしまいます。
住宅を購入後も子供の教育費やリフォーム代など、まとまったお金が必要になる時は多いです。家の購入予算は住宅ローンを無理なく返済できる金額に設定することが大切です。

家の購入予算は自分で用意できる「自己資金」と金融機関から住宅ローンを通して借りる「借入額」を合わせて決定します。金融機関の住宅ローンは、物件購入代金分だけ借り入れできるものと物件購入代金＋諸費用を含めた代金を借り入れできる住宅ローンがあります。

まずは、住宅を購入するために自己資金をどれだけ用意できるか、住宅ローンはいくら借り入れするかによって、家の購入予算を決めていきましょう。

年収から考える住宅予算の決め方

住宅購入予算の計算方法
年収✕年収倍率＋自己資金－諸費用

「年収倍率」とは年収の何倍で住宅を買ったかという数値を表しており、「フラット35利用者調査」によれば、2015年度の年収倍率の全国平均は約6.1倍です。

例えば年収660万円の例で住宅購入資金を計算すると…
年収：660万円
年収倍率：6.1倍
自己資金：1,000万円
諸費用：200万円

660万円(年収)×6.1倍(年収倍率)＋1,000万円(自己資金)－200万円(諸費用)=約4,826万円

住宅購入に充てられる予算は約4,826万円となります。年収300万円の場合は約2,230万円、年収400万円では約2,840万円、年収500万円では約3,450万円です。
参考サイト：住宅金融支援機構　住宅ローン関連調査　フラット35利用調査

自己資金の決め方

住宅購入時の自己資金を計算する方法

貯蓄額 －（引越し費や家具・家電などの入居費用 ＋ 車など出費が分かっている資金 ＋ ケガや病気など万が一のお金）

住宅ローンの頭金は物件価格の10%〜20％が目安と言われています。住宅購入する時に自己資金はどれくらい用意すればよいでしょうか。資金調達は金融機関のローンの借入金だけでなく、「自己資金」として現金の準備も必要になります。

銀行預金にある貯蓄額のお金を自己資金に充てるのはリスクが高く、NGです。貯蓄額のすべてを住宅購入の自己資金に使ってしまうと、入居後の生活が困難になります。

先程も述べたように、入居する時にも家具・家電といった生活に必要な資金が必要です。車の購入費用も残しておく必要があり、お子様が小さい場合は、学費や習い事なども定期的に支払い続けなければなりません。

このように前から出費が分かっている資金だけでなく、家族が急な事故によるケガや病気をした時にかかる治療費など、予備として貯蓄しておく資金もあります。

そのため、こういった入居費用や万が一に備えての資金は残しておき、残りの貯蓄額を住宅購入の自己資金に回すようにしましょう。

住宅購入時に用意する自己資金は、入居に必要な費用（引越し費用・家具・家電など）と
出費が分かっている資金（車の購入代など）、万が一の怪我や病気に備えるお金を残します。

まとめ

頭金となる自己資金と住宅ローンの借り入れ額が決まったら、住宅購入の予算を割り出すことができます。平均は年収の4倍から6倍ですが、ケース・バイ・ケースです。住宅購入後には固定資産税や修繕費などの維持費もかかりますので、無理のない返済ができるように予算を決めることが大切です。自己資金をゼロにしないように気をつけましょう。